4月のマーケットで警戒する材料（ルペン大統領・朝鮮有事・米国債務上限問題など）
今朝の投稿に続いてオプコアPRO会員メルマガから抜粋します。
本日は会員メルマガを少し公開する日としましょう。
—–
前段省略
投資主体別売買動向を見ると、外国人投資家は1月中頃から日本株を売っていますが、
特に3月半ば以降は大きな売り越しになっています。
資料：tradaers web さんより
全体的なイメージでいうと、「外国人投資家の利益確定を日銀の買いで受けている」ということが言えるのかもしれません。
信託銀行（公的年金）はこのところ売り越しです。
トランプ相場で利益が出ていてリバランス売りをしているということでしょうか…。
外国人が利益確定できているのは、トランプラリーがあったからで、このトランプラリーもゴールドマンが仕掛けたものだということがわかってきました。
しかし、この高値もみ合い（結果的にこう着相場）が、トランプラリーからの利益確定の時間帯だとすると、この後に急騰局面が来る予想は立ちません。
コール売りは稼ぎ時です。
「証拠金3分の1ルール」をしっかり守りながらも、攻めの気持ちを持つべきでしょう。
この4月の好材料と悪材料を思いつくまま列記して見ましょう。
■ 好材料
・仏大統領選でルペンが大敗。
■ 悪材料
・仏大統領選でルペン大統領誕生
・トランプ暗〇
・米国政府機能マヒ
・トランプ政策実施不可能が確定
・朝鮮半島で戦闘（朝鮮有事）
・ミサイル日本本土着弾
・日本で大規模テロ
・中国で大型倒産
・安倍首相辞任
・ECB・日銀が金融緩和政策の縮小発表
etc
etc
悪材料には事欠きません。
このいずれが起こっても相場急落は免れません。
しかしルペンが大敗したからと言って、世界中の株が暴騰することはないでしょう。
暴騰がないとなればコール売り戦略は全勝です。
ルールを守りながら、攻める時です。
コア研が主宰する投資クラブの詳細は こちら からご覧ください。(PR)
